日本のコロナ禍でのIoTの活用

昨日の記事ではIoT Tech newsより新型コロナウイルスによる混乱にIoTはどのように使用されたのかという記事をお届けしましたが、本日の記事では実際に、日本ではどのようにしてIoTが新型コロナウイルスの混乱回避に利用されているのかを見ていきましょう。

新型コロナウイルスのパンデミックが2020年に発生して以降いまだに収まらないコロナ禍の中で“ポスト・コロナ”の新しい生活様式が始まっています。とくに最近は、センサーデバイスが収集したデータをネットワーク経由でクラウド上に蓄積し、用途に応じた分析結果を導き出して次のアクションを自動的に実行するという、IoT技術を応用したシステム開発の流れが加速しており、すでに多種多様なIoTシステムが稼働しています。

昨年5月から使用されている日本の接触確認アプリであるCOCOAもその代表的なIoT技術を応用した製品の一つです。これはスマートフォンにもともとあるBluetooth機能を活用して人と人との接触を検知・記録し、コロナ陽性が発覚した際に感染者と一定期間内に接触した人に通知するというものです。それ以降も３Dカメラ、サイネージ、タブレットをつなげて人の3密を警告するといったIoT活用が盛んにおこなわれてきました。そこで、最近注目を集めているIoTの活用例というのが、CMエンジニアリング株式会社によって発表されたIoTでのCO2濃度測定による換気診断サービスの提供です。

ウイルス感染の抑制には、室内の換気が有効であり、特に不特定多数の人間が集まる場所は積極的な換気により、「密」にならない状態にすることが必要だと言われています。CO2測定機器も市販でありますが、それは改善策などを提案するモノではなく、より効率的で有効的な室内の換気を行うには不十分でした。また、室内の換気ができているかどうかは、CO2濃度の測定によって知ることができますが、室内のCO2濃度は在室人数や室内の換気の状態によって変動するためそのため、施設や店内の換気状況を2週間ほど多点モニタリングして、換気状況の推移から、診断をし改善案を提案するというサービスです。これはIoTを活用することでCO2濃度を多点での遠隔監視システムを構築しており、これによりCO2濃度の時間推移を確認することが可能となっているとのことです。

また、埼玉県の北本市では、数か月前より始まったワクチンの保管にＩｏＴ機器を活用した冷凍庫の温度監視システムを本格的に運用し始めたとのことです。このシステムではＩｏＴカメラを利用した自動監視システム「PARCS Suite WATCHER」によってディープフリーザー（超低温冷凍庫）の温度表示パネルを１分間隔で監視し、温度異常発生時には複数の担当者へE-Mailで一斉に連絡されるもので、本体には一切加工を行わないことから、本システムを原因としたディープフリーザー（超低温冷凍庫）の故障等が発生する心配がなく、安全にワクチン管理を行うことができる仕組みになっているとのことです。これを北本市が保有する5代のディープフリーザー（超低温冷凍庫）について、自動監視による温度管理を実施しているとのことです。

このように、コロナ禍における人の手によって管理をし続けることが難しいシステムにおいてIoTは利用されており、これらのシステムは日々多様になり、また、進化を遂げています。

出典：新型コロナ対策で活躍する最新IoTシステム事情
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